米政府に対しUFOの調査再開を要求

関連写真画像 1枚・米アリゾナ(Arizona)州ツーソン(Tucson)上空の、北天の空(2006年1月26日撮影)。(c)AFP

【11月13日 AFP】UFO(未確認飛行物体)は冗談とSFの中の話だけにしておけないかもしれない。元航空関係者のグループが12日、米政府に対しUFOについての調査を再開するように申し入れた。

 このグループは、自分の目でUFOを目撃したか、その調査に関わった元パイロットや元政府関係者など19人で構成され、米国での調査が終了して以来30年以上も、自分たちの疑問は放置されたままになっていると主張している。

 1997年にUFOを目撃したという元空軍パイロットでアリゾナ(Arizona)州知事も務めたシミントン(Fife Symington)氏は、「われわれは、すべてのUFOの事例は常識的で型にはまった言葉で言い逃れができると米国政府が信じる神話に終止符を打ちたい」と語る。

 また、同グループの元エールフランス(Air France)のパイロットは、1994年に仏ニース(Nice)-英ロンドン(London)間のフライトで飛行する巨大な円盤を目撃したという。さらに、あるイラン人パイロットは1976年、UFOを撃墜しようとして失敗したと語った。

 1987年にアラスカ(Alaska)上空で目撃されたUFOの調査を主張した米連邦航空局(Federal Aviation Administration、FAA)の元職員には、局内から厳しい反応が返ってきたという。シミントン氏は「『UFOなんて誰が信じるんだ』。これがFAAのいつもの対応さ」と語る。

 一方で、同氏は「米中央情報局(Central Intelligence Agency、CIA)の人間にそのことを話したら『それはUFOじゃないか』とまじめに取り合ってくれたよ」とも指摘する。そこで同氏が米政府は全ての国民にUFOに関する情報を公開すべきだと提案したとき、CIA関係者は「冗談じゃない。UFOの存在を発表したら、国民はパニックになってしまう」と語ったという。
  
 米民主党デニス・クシニッチ(Dennis Kucinich)下院議員がUFOを見たと語るなど、最近では米大統領候補者の討論会でもUFOに関する話題が取り上げられている。(c)AFP
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Drunken Tiger、ユーチューブを占領

関連写真画像 2枚・世界最大の動画共有サイト、ユーチューブ(YouTube)で、ミュージックビデオ『8:45 Heaven』が話題になっている歌手のDrunken Tiger(ドランクン・タイガー)。(c)韓国日報

【10月24日 韓国日報】韓国ヒップホップ界の第一人者、Drunken Tiger(ドランクン・タイガー)が海外のファンを魅了している。

 Drunken Tigerが直接出演しているミュージックビデオ『8:45 Heaven』が、世界最大の動画共有サイト、ユーチューブ(YouTube)で10万件を超えるアクセスを記録している。彼はその記録だけでなく、韓国語の歌詞を理解できない海外のファンが残したコメントにも驚いている。

 「メッセージは言葉の壁を超える(The message crosses all language barriers)」、「歌詞の内容は分からなくてもいい、とにかく美しい(We don’t need to know what he is saying to get it! Beautiful)」というコメントが何百件と載せられている。

 Drunken Tigerへの関心はこれにとどまらず、米国でのコンサート開催を求めるコメントも見られる。「ロサンゼルスでコンサートをしてほしい(Come do a show in LA jk)」、「いつカリフォルニアで会えるだろうか(When can we see you in California?)」といったものがそれだ。

 所属事務所は「ヒップホップの本拠地である米国のファンから、こんなに関心を寄せられているとは思わなかった。タイガーJK(Tiger JK、Drunken Tigerのこと)も、機会があれば米国でコンサートを開きたいと思っている」としている。

 Drunken Tigerは最近、7枚目のアルバム『The Sky is The Limit』をリリースした。アルバムは、全体の曲で1つの物語を構成する「ストーリー・テリング」の手法を用いている。タイトル曲『8:45 Heaven』は、タイガーJKの心の支えだった祖母の死を悼んだ歌だ。(c)韓国日報
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ユーチューブ、著作権侵害ビデオを自動削除するソフトを試験導入

関連写真画像 1枚・米マイアミ(Miami)で撮影された動画共有サイト「ユーチューブ(YouTube)」のホームページ(2007年3月13日撮影)。 (c)AFP/ROBERT SULLIVAN

【10月16日 AFP】動画共有サイト「ユーチューブ(YouTube)」は15日、著作権侵害にあたる投稿ビデオを自動的に削除するソフトウェアを試験導入したと発表した。

 今回導入された自動フィルタリングソフト「YouTube Video Identification」は、ユーチューブを前年、傘下に収めた検索大手グーグル(Google)との共同開発によるもの。

 映像著作権の所有者が事前にユーチューブに映像情報を提供することで、同ソフトが不正映像を自動的にブロックする仕組み。著作権所有者が希望すれば、サイト上での広告販売も可能とした。

 同ソフトは現在ベータ版だが、ユーチューブは、さらに機能を高めたうえで本格導入を目指したいとしている。

 ユーチューブ買収以降、グーグルは十分な著作権対策を講じていないとして、米メディア大手バイアコム(Viacom)やイングランド・サッカー協会などから非難されてきた。

 不正映像がサイト上で流通するのを黙認しているとして、バイアコムがユーチューブを相手取って起こした数十億ドル規模の訴訟は、現在も審理中だ。

「YouTube Video Identification」導入の背景には、著作権所有者からのこうした重なる批判がある。

 批判を受けユーチューブではこれまでにも、著作権侵害の報告に対しては該当映像を削除するなどの対策をとってきたが、それだけでは不十分との声があがっていた。

「YouTube Video Identification」が、不満を募らせていた著作権所有者らを満足させることができるか否かは、まだ様子見といったところだ。(c)AFP
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YouTubeで日本の子どもに反捕鯨キャンペーン、オーストラリア政府

関連写真画像 1枚・オーストラリア沿岸を泳ぐザトウクジラ。(2005年7月7日撮影)(c)AFP/Heather Faulkner

【10月11日 AFP】オーストラリア政府は、動画共有サイト「ユーチューブ(YouTube)」を使って日本の子どもたち向けの反捕鯨キャンペーンを開始した。

 同政府が発表した動画クリップは日本語の字幕付きで、楽しげにはねまわるクジラや、クジラへの愛情を伝えるオーストラリアの子どもたちの映像とともに、マルコム・ターンブル(Malcolm Turnbull)環境・水資源相が、豪政府の反捕鯨メッセージを強く呼びかけている。

 同相は「地球上の生命に、このような素晴らしい生き物がいなかった場合を想像できますか」「すべての国々、特に日本の友人たちに、日本の捕鯨計画をやめさせるよう呼び掛けます」などと訴えている。ユーチューブは若者を中心に数百万人の利用者がいる。

 日本は国際捕鯨委員会(International Whaling Commission、IWC)が採択した商業捕鯨の一時禁止(モラトリアム)の抜け穴を利用して、調査捕鯨を名目に南極水域で毎年数百頭以上のクジラを捕獲している。また捕獲後のクジラの肉が食用となっている事実を隠していない。

 オーストラリアでは、日本が今年初めて、ザトウクジラを捕獲対象とすると発表して以来、世論の怒りが拡大している。ザトウクジラは毎年繁殖のためにオーストラリア沿岸を北上することから、オーストラリアでは「わたしたちのクジラ」と呼ばれている。

 このクジラの移動は速度が遅く、雄大な光景として知られ、ホエール・ウォッチングに年間で約150万人の観光客を集め、2億2500万ドル(約265億円)の経済効果を上げている。

 ユーチューブの動画クリップの中でターンブル環境相は、数百年にわたる捕鯨活動で減少したクジラの個体数が、国際社会の努力によって回復していると評価する一方で、「まだ科学調査という名目の下にクジラを殺している国がある」と指摘している。

 日本政府は毎年捕獲している約1000頭に加え、南極水域でザトウクジラ50頭を捕獲する計画を発表している。ターンブル環境相は今年初め、この計画について「必要以上に挑発的だ」と非難し、「ザトウクジラを捕獲リストに加えることは、オーストラリア国民の日本に対する認識に悪影響を与えるということを、日本政府は理解すべきだ」と警告した。(c)AFP
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ユーチューブに動画を投稿した豪首相

【9月3日 AFP】オーストラリアのジョン・ハワード(John Howard)首相は3日、動画投稿サイトユーチューブ(YouTube)に動画を投稿し、シドニーで開催されるアジア太平洋経済協力会議(Asia-Pacific Economic Cooperation、APEC)首脳会議を妨害しないよう呼びかけるという予想外の行動に出た。

 APEC首脳会談を控えたシドニー市内は、厳戒な警備体制により多くの地区がフェンスで囲まれ、住民には不満が募っている。一方、警察は特に米国のジョージ・W・ブッシュ(George W. Bush)大統領を対象にした大規模な抗議活動に警戒を強めている。

 ハワード首相は動画で、オーストラリアが主宰したこの種のイベントとして過去最大となる今回の会合は、貿易や気候変動などの問題に世界の注目を集めるよい機会だとした上で、残念ながら暴力に訴える抗議者がいるため、厳戒な警備が必要だと語った。

 ハワード首相はユーチューブに動画を投稿したことについて、「貧困、治安、気候変動などの問題を本当に心配しているのなら、APECを攻撃するのではなく支持すべきだとうことを、少し立ち止まって考えて欲しいと訴えただけだ」と述べた。(c)AFP

写真画像は、2007年9月3日、ユーチューブ(YouTube)に掲載されたオーストラリアのジョン・ハワード(John Howard)首相の動画。(c)AFP/Jewel SAMAD・関連写真 2枚
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ジム・キャリー、ユーチューブでスーチー氏解放を訴える

【8月29日 AFP】ハリウッド映画のコメディ俳優ジム・キャリー(Jim Carrey)が28日、インターネットの動画投稿サイト「ユーチューブ(YouTube)」に、自宅軟禁下にあるミャンマーの民主運動家アウンサン・スーチー(Aung San Suu Kyi)さんの解放を米国民に訴えるビデオを掲載した。

 ジム・キャリーはビデオで、「僕のヒーローについて話したい。彼女の名前はアウンサン・スーチー。ガンジー(Gandhi)やネルソン・マンデラ(Nelson Mandela)にも匹敵する無名のヒーローだ。彼女は優れた人権活動家で、アジアの良識であり、苦闘する人々の希望の星でもある」と語っている。

 また、スーチー氏のフルネームの発音について説明したあと、同氏の解放とミャンマーの人権擁護に尽力する人権団体「Human Rights Action Center」と「US Campaign for Burma」の活動に賛同するよう呼びかけた。

 ミャンマーでは、45年間続く軍事政権がメディアを牛耳っており、反政府的な言動を厳しく取り締まっている。ただ今週に入って、軍事政権に対する抗議デモや燃料値上げに抗議するデモがほぼ毎日繰り広げられており、軍事政権に対する抗議デモとしては、この9年間で最長となっている。

 ノーベル平和賞を受賞したこともあるスーチー氏は、解放されていた時期も含めて過去17年間のほとんどを自宅軟禁下に置かれている。1990年の総選挙では同氏率いる国民民主連盟(National League for Democracy、NLD)が圧勝したが、軍政側はこの結果を認めず、権力の移譲を拒否した。

 この点について、ジム・キャリーは「彼女は国会議席の82%を勝ち取ったにもかかわらず、軍事政権により11年間自宅に幽閉されている」とビデオで非難した。(c)AFP

写真画像は、2007年2月20日、米ニューヨークのMTVチャンネルの音楽情報番組「Total Request Live」に出演したジム・キャリー(Jim Carrey)。(c)AFP/Getty Images/Evan Agostini
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ミュージシャン、「悪魔的音楽」の烙印と闘う【動画】

【8月28日 AFP】イランのロック・ミュージシャンたちにとって、コンサートを開くことはとても困難だ。当局はハード・ロックなどの音楽を規制し、ミュージシャンたちを拘束する許可をも出している。しかし、反体制的なイメージに「忠実」なミュージシャンの中には、規則に抵触してでも自分たちの音楽を聴いてもらおうと試みる者もいる。(c)AFP
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ユーチューブ動画に広告表示開始

【8月23日 AFP】米インターネット検索大手グーグル(Google)は21日夜、傘下の動画サイト・ユーチューブ(YouTube)の公式ブログ上で、同サイトに投稿された動画上への広告表示を開始すると発表した。

 発表によると、表示されるのはアニメ広告で、ユーチューブに投稿された動画の画面の下部20%に透けるように表示されるという。グーグルがユーチューブを16億5000万ドル(約1900億円)で買収してから10か月が経過しているが、これまで広告はほとんど活用されておらず、収入も限定的だった。

 グーグルによれば、広告が表示されるのは公式なコンテンツサプライヤが投稿した動画のみで、サイトの大半を占める一般人が投稿した動画上には表示されない予定だという。

 ニューヨーク・タイムズ(New York Times)紙がグーグルのEileen Naughton氏の話として報じたところによると、広告料金は、1000回表示するごとに、20ドル(約2300円)になるという。

 広告の表示は、22日から開始される。(c)AFP


写真画像は、米サンフランシスコ(San Francisco)南方のシリコンバレー(Silicon Valley)にある、インターネット検索大手グーグル(Google)本社(2005年6月5日撮影)。(c)AFP/Nicholas KAMM
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米国防総省、兵士のユーチューブアクセスを禁止

【サンフランシスコ/米国 15日 AFP】米国防総省は14日、米軍兵士らに対し同省のコンピューターからユーチューブ(YouTube)やマイスペース(MySpace)など12のソーシャル・ネッワーキング・サービス(SNS)サイトへのアクセスを禁止したことを明らかにした。

 Jeffrey Gordon国防総省報道官によると、この措置は同省が保有するビデオ映像などの膨大な情報ファイルのダウンロードやアップロード時の負荷軽減が主な目的だという。同時に、スパイウェアなどの流入を阻止する目的もあるという。

 イラク(Iraq)やアフガニスタン(Afghanistan)駐留米軍では、母国の家族や世界各地の知人らと動画や写真、日常生活情報などの交換にユーチューブやマイスペースなどのSNSを利用する兵士が急増している。

 禁止措置は、兵士らが自身のパソコンからSNSサイトにアクセスすることは禁じていないが、中東地域に駐留する米兵らの大半は、インターネットへのアクセスに国防総省ネットワークを経由するしかないのが実情だ。 

 一方、任務に支障をきたすような情報の漏えいを禁じる米軍規定に従う限り、米兵らは、米軍兵コミュニティや「Milblog」など、ブログの開設や書き込みは自由となっている。

 Gordon報道官によると、国防総省が調査した結果、米兵のアクセスが最も多いサイトがユーチューブとマイスペースだったという。

 写真は、バグダッド南方の駐屯地でノートパソコンの画面に映し出された画像を見る米兵たち(3月25日撮影)。(c)AFP/David FURST

写真画像は、バグダッド南方の駐屯地でノートパソコンの画面に映し出された画像を見る米兵たち(3月25日撮影)。(c)AFP/David FURST
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YouTube、ビデオ認証の新技術試験導入

【6月15日 AFP】米インターネット検索大手グーグル(Google)傘下の動画投稿サイトユーチューブ(YouTube)は14日、著作権保護策として、動画を特定する「指紋」認証技術を試験的に導入すると発表した。YouTube創始者のスティーブ・チェン(Steve Chen)氏がグーグルサイト上のブログで明らかにした。

「われわれは動画特定技術をテストする。正確性が確認できたら、次は毎日ユーチューブを利用する数百万人を網羅する速度と容量が問題となる」

 ユーチューブは映画会社など著作権者から、適切な著作権侵害防止策を取っていないとして批判が高まっていた。

 チェン氏は「われわれが開発した技術を大手メディア数社とともにテストを行う。われわれは現在のところ進展に非常に満足している。この実験の成功のために尽力しているが、最新鋭の技術であるため成功の保証はない」と述べた。(c)AFP


写真画像は、ニューヨークで開かれたWebby Awardsのパーティーで、ユーチューブ(YouTube)創始者のスティーブ・チェン(Steve Chen)氏(左)とチャド・ハーレー(Chad Hurley)氏(2007年6月5日撮影)。(c)AFP/Getty Image Bryan Bedder
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